様変わりした先進国首脳会議
古本　英之　（社）日中友好協会理事、北海道日中友好協会理事長

「じゃがいもがおいしい」。洞爺湖サミットで北海道を訪れた各国の来賓は語った。このイモは米、小麦、トウモロコシに次いで世界第４位の生産量をもつ食用作物である。荒地でも短期間に収穫ができ、厳しい天候でも育つので亜熱帯から寒冷帯まで世界中で生産され、栄養価も高い。食糧危機を救う食物として期待されている。
　今回のサミットの特徴は、Ｇ８以外にもアフリカ７カ国、新興５カ国の中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカ、初参加のオーストラリア、インドネシア、韓国を加え、参加国が過去最多を数えたことだ。さらに、３日間のうち２日間をＧ８以外を交えた拡大会合にし、主要国による協議の場という本来の性格から様変わりした。取り上げた議題も温暖化に加え、高騰する石油価格や食糧問題、核軍縮など多岐にわたり、アフリカ諸国とは経済援助だけでなく、保健衛生や教育などの支援についても議論された。

中心議題の環境・気候変動問題においては、新興国は主要経済国会合（ＭＥＭ）で「これまで蓄積された温室効果ガスの発生源は先に工業化した先進国だ」と歴史的責任を主張。また新興国だけで独自の会合を開き、先進国に「（温室効果ガスを）２０年までに１９９０年比２５〜４０％、５０年までに８０〜９５％削減すべきだ」と宣言した。
　こうした新興国側の強い反発を受け、焦点だった「２０５０年までに世界の温室効果ガス半減」との長期目標は首脳宣言に盛り込まれなかった。２０〜３０年がめどの中期目標に関しては、先進国が中期目標を設定し、新興国も排出増の抑制に向けた行動をとることで一致した。

Ｇ８サミットに合わせて、道内各地で記念イベントや関連行事が開かれ、様々な提言が行われた。「世界はきっと変えられる」を合言葉にした「市民サミット」では、国内外のＮＧＯが参加して環境、貧困、開発、人権、平和などの提言を行い、自然エネルギーへの転換、先住民の権利確立などをＧ８首脳に訴えた。世界初の試みとして、北海道大学が中心となって「Ｇ８大学サミット」が北京大学、清華大学なども参加して開かれたほか、「先住民族サミット」も開催された。
　現状では参加１６カ国の温室効果ガスの排出量は世界全体の８割を占めている。フランスはサミットのメンバー国を広げ、中国、インドなどを含めた「Ｇ１３」構想を提唱している。一方、メンバーを増やせば議論が拡散すると懸念する国もある。中国の国際社会における役割は大きくなってきているし、日中両国の協力が世界の平和に貢献する。